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困ったカラダで最も伝えたい内容が、この賢く生きるカテゴリです。
なかなか大雑把なタイトルなので解りにくいかもしれませんが
困ったカラダで最も伝えたい内容です。
日本だけにとどまらず、世界は歴史から地球の成り立ちまで、世界を牛耳るエリート支配者層により、捏造されてきたことが近年分かり始めています。
私達が知っている歴史は支配者層が改竄してきた記録であり実録ではありません。
食品・医療・メディア・教育・政治までもが、こんな具合にエリート層の利益の為に存在しています。
ですから私達一般市民は、世の中の悪意ある政治家や企業に搾取されないように賢く生きる術を学ぶ必要があります。
戦後、様々な食文化が日本に入ってきました。
中には良い影響のものもありましたが、今振り返ってみると戦後80年が経過した現代は当時なかった病気で溢れており、若年層にも本来あってはならないような 老化現象 が起き始めています。
一方、ヨーロッパ周辺などの海外では オーガニック は既に国策として進められており、国民の健康意識レベルを国がバックアップしています。このような背景もあり健康的な食べ物への意識の高さは日本とは比べ物になりません。
ところが日本では、国が認可している 食品添加物 の数は世界で最も健康人口の多いヨーロッパ連合に比べ4倍以上もあります。
また日本の オーガニック の農地面積割合は約0.5%しかなく、有機栽培が最も進んでいるオーストリア(27.5％)を筆頭とするEU諸国と比較すると日本は最低レベルといえます。
※比較的低い割合の韓国でも2.4％と日本の0.5%に比べ約5倍の割合で有機栽培が普及しています。
食品添加物 の数から見てもオーガニック の農地面積から見ても日本の現状は健康重視の国策に逆行していると言わざるを得ません。
今回は、そんな病や老化の原因である 食源病 について皆さんに問題提起してみたいと思います。
食源病 （しょくげんびょう）とは
日々の間違った食生活や食品に含まれる 食品添加物 ・ 農薬 などの 有害汚染物質 が原因となって引き起こされる病気の総称です。がんや心臓病などの生活習慣病から、アレルギーや自己免疫疾患まで含まれます。
食源病 につながる主な原因と対策は以下の通りです。
食源病 を引き起こす主な要因
有害物質 / 食品添加物 や 農薬 の摂取
日本の食環境でも使用が認められている食品添加物や農薬の長期的な蓄積による健康リスク。
※ 農薬 、 食品添加物 （合成着色料や保存料など）、 環境ホルモン 、 遺伝子組み換え食品 、 重金属 、過剰な トランス脂肪酸 の長期摂取
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栄養の偏り
現代人に多い「隠れ栄養失調」や、糖質・超加工食品の過剰摂取。
※カロリーは足りていても、 ビタミン、ミネラル、必須アミノ酸などが極端に不足している状態
過剰摂取
精製された白砂糖、塩分の摂りすぎ、加工肉（ハム・ソーセージ）などの超加工食品の食べ過ぎ
加工食品の多用
ハムやソーセージなどの加工肉や高塩分・高脂質な食事による体への負担。
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主な病気の例
生活習慣病
がん、心臓病、脳卒中、糖尿病、脂質異常症、高血圧など
アレルギー・自己免疫疾患
アトピー性皮膚炎、花粉症、喘息、各種アレルギーなど
その他の不調
慢性的な疲労、原因不明の頭痛、うつ症状、腸内環境の乱れからくる免疫低下
ここで 食源病 に関するとても解りやすい動画を紹介します。
この1本は皆さんの宝となりますので是非ご覧ください。
▶ 【ベストセラー】内海 聡 「毎日の食事に殺される食源病_医者が教える汚染食品から身を守る方法」を世界一わかりやすく要約してみた【本要約】
国別の承認済み 食品添加物 の数
「承認されている 食品添加物 の数」は、各国が採用している「 食品添加物 の定義（化学合成物のみか、天然由来も含むか）」や「包括的なリストか、品目ごとの個別許可か」によって算出基準が大きく異なるため、単純な比較はできません。
しかし、世界主要国の公的機関が公開しているリストや関連データに基づき、およそ以下のような規模感・内訳となっています。
ヨーロッパ連合27か国 約370種
全体数: 欧州連合（EU）で承認されている 食品添加物 は「E番号」を持つもので約338〜400種に絞られています。
特徴
欧州食品安全機関（EFSA）が独立して厳しい安全評価を行い、リストにないものは原則使用できない「ポジティブリスト方式」を採用しています。
オーストラリア・ニュージーランド 約400種
共同の基準機関（FSANZ）が管理しており、EUと同規模の約400種が認可されています。
シンガポール 約400種以上
シンガポール食品庁（SFA）が管轄し、Codex Alimentarius（国際食品規格）に準拠したリストを採用しており、400種以上が許可されています。
ロシア 約400種
規制の多くはEUの基準（食品安全規則）に倣って設定されています。
カナダ 約500種以上・15のリスト
健康省（Health Canada）が管理する15の「許可リスト」に、500種以上の添加物が用途別に分類・許可されています。
特徴
ヨーロッパとアメリカの中間的な戦略をとり、安全性審査をクリアしたものだけがリストに追加されます。
韓国 約600〜650種
韓国食品医薬品安全処（MFDS）が公表する 食品添加物 公典（韓国語版）にて厳格なポジティブリスト制度として管理されています。
日本 約1,500種
厚生労働省が定めた「指定添加物（約476種）」、「既存添加物（約365種）」、さらに一般飲食に供されるものや天然香料を含めるとおよそ1,500種が承認されています。
特徴
1995年以前は合成添加物と天然添加物で別々の管理がされていましたが、現在はすべて一括して指定・認可されるシステムに変更されました。
中国 約2,400種以上
国家衛生健康委員会（NHC）が制定する「食品添加物使用基準（GB 2760）」 に基づき、2,400種以上の添加物や栄養強化剤が許可されています。
アメリカ 約3,000〜10,000種以上
約3,000種以上が明確なリストに掲載されており、広義の「一般に安全と認められるもの（GRAS）」や香料、製造助剤を含めると10,000種以上の物質が食品に使用されています。
特徴
食品医薬品局（FDA）が各成分を使用用途ごとに細かく規定しており、企業の自己認証によるGRAS制度も広く運用されています。
「承認された添加物が最も少ない国」を決定することは、各国が成分を分類およびカウントする方法が異なるため複雑です（たとえば、合成着色料と天然香料を分けてカウントする等）。
しかし、ノルウェーとオーストリアは、最も厳しい基準を持ち、承認された 食品添加物 が最も少ない国として世界的に認識されています。
また国際的な比較では、「EU」や「ニュージーランド・オーストラリア」の規制が最も厳格で、許可される添加物が最小限に抑えられているというのが国際的なコンセンサスとなっています。
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EU周辺などの海外では オーガニック は国策か
ヨーロッパなどの海外（特にヨーロッパ連合国）において、 オーガニック は事実上の「国策（EU共通の政策）」として強力に推進されています。
具体的な政策や取り組みの詳細は以下の通りです。
EUの強力な環境・農業政策EUでは、「欧州グリーンディール」や「EU共通農業政策」の一環として、持続可能な食料システム戦略を掲げています。
明確な数値目標
2030年までに、EU全域の農地全体の少なくとも25％を 有機農業 （ オーガニック ）に転換する目標を掲げています。
手厚い補助金
慣行農法から オーガニック 農法へ移行する農家や、継続する農家に対して国やEUから直接支払い（補助金）などの経済的支援が行われます。オーガニック先進国の事例一部の国では、国を挙げて オーガニック の拡大と普及をリードしています。
デンマーク オーガニック 大国
環境パフォーマンス指数でも世界トップクラスを誇る代表的な オーガニック 大国です。早くから国家として 有機 農業を推進し、学校給食や公的機関の食事を100％ オーガニック にする目標を掲げています。
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ドイツ オーガニック 発祥の地の一つ
国策として有機農業の普及を支援しています。スーパーの棚には数多くの「BIO（ビオ）」商品が並び、日常に完全に定着しています。
国策になる背景
なぜヨーロッパでは国策として推進されているのでしょうか。
環境保全
農薬や化学肥料による環境負荷を減らし、生物多様性を保全するためです。
SDGsと健康
国民の健康維持および持続可能な食糧システムの構築のため。
世界市場の オーガニック 流通の約3割以上をEUが占めており、ヨーロッパでは オーガニック はもはや特別なものではなく、国の将来を担う標準的な農業・環境戦略となっています。
EU周辺などの海外では オーガニック はいつから?
ヨーロッパにおける オーガニック のルーツは19世紀後半に遡りますが、現在のような「 有機農業 」としての体系的な運動や法規制が始まったのは1920年代のドイツが発祥と言われています。
ヨーロッパでの オーガニック の歴史と広がりは、以下の段階で発展しました。
1920年代
オーガニック 農法の誕生（ドイツ・オーストリア）産業革命（19世紀）以降、化学肥料や農薬が普及したことに伴い、土壌の劣化や健康被害への懸念が生まれました。
バイオダイナミック農法の提唱
人智学者のルドルフ・シュタイナーが1924年に自然の摂理に従う農法を提唱。これは「Demeter（デメター）」という組織に引き継がれ、今日でも世界的な オーガニック 認証として存在しています。
オーストリア
1920年代にはすでに最初の 有機 農家の存在が記録されており、ヨーロッパにおける 有機 農業の長い伝統を築きました。
1970年代
有機 農業運動の世界的ムーブメント化学肥料・農薬の大量使用による環境破壊や食品公害への危機感から、環境や健康を守るための本格的な オーガニック 運動が始まりました。1972年には国際有機農業運動連盟（IFOAM）が設立され、 オーガニック 基準の統一や普及に向けた世界的なネットワークが形成されました。
1990年代以降
制度化と市場の急拡大一部の愛好家向けだった オーガニック が、一般のスーパーにも並ぶようになり、国を挙げての制度化が進みました。
オーストリアの先駆的動き
1990年代にスーパーマーケットチェーンが一斉に オーガニック 商品を陳列し、一般消費者に広く普及させる契機となりました。
EU法規制の統一
1991年にEUレベルで 有機 農業の規則が導入され、EU共通の 有機 農業マーク（ユーロリーフ）などが使用されるようになりました。
2000年代以降
食の安全と持続可能な社会へ狂牛病（BSE）問題などをきっかけに、消費者の食の安全への関心が爆発的に高まり、市場が急拡大しました。現在、ドイツやフランスなどを中心に、「 オーガニック ビジネス研究所」などが示すように、環境保全とセットになった持続可能な農業として完全に定着しています。
食源病 の予防と対策
食生活を見直し、日常の食から健康を保つ（薬食同源の考え）ことが重要です。
国産は必ずしも安全ではない
素材の選択
国産だからといって必ずしも安全とは限らないため、原材料表示を確認する習慣をつける。
食材のバランス
動物性食品を控え、季節の野菜、海藻、イモ類、キノコ類を中心とした食事を心がける。
加工食品を減らす
添加物やリスクの高い成分を含む 超加工食品 の頻度を減らす。
日本の オーガニック の農地面積割合は約0.5%しかない
日本の全農地に占める オーガニック （ 有機農業 ）の農地面積割合は約0.5%です。このうち、厳格な有機JAS認証を取得している農地はその半分程度（約0.2〜0.3%）にとどまり、世界平均の約1.6%やヨーロッパ諸国と比べて非常に低い水準となっています。
IOB Journalの2023年の発表によると世界全体の有機農業取組面積は7,640万haで20年前の5倍近くも増加しているものの日本の有機栽培取組農地は諸外国に比べて最下位レベルというのが現状です。
農林水産省の2025年の資料によると有機栽培が最も進んでいる
オーストリアは27.5％
スウェーデンは19.9％
となっており比較的低い割合の韓国でも2.4％と日本の0.5%に比べて約5倍の割合で有機栽培が普及していることがわかります。
世界的に オーガニック が進むと不都合なケースがある事実
このように2030年までには数多くの国が有機農地となりますが、そうなると現在製造販売されている、または在庫の石油由来の食品添加物や農薬、家畜飼料にも多く利用されている遺伝子組み換え作物などは、どのような国に輸出されるのでしょうか?
オーガニック 後進国が必要
世界が一斉に オーガニック にシフトすると大手企業や大手企業を抱える大国や株主は大損をすることになります。
輸出というよりは力関係で押し付けると言った方がわかりやすいかもしれません。
そこで オーガニック を微妙に推進しない国、もしくは政治的に表立ってできない国が必要になります。
ご自分が経営者になって考えてみれば自ずと答えは出てくるはずです。
貴方の会社より力関係が上位の大企業に、強気で売ることができるでしょうか?
追記
EUなどでは国が国民を守る体制が整っていますが、日本では悲しいことにほぼほぼ個人任せです。
政治的な話は避けたいものの実は政治の在り方が根本原因なので避けては通れません。
日本がこのような状況に至った経緯は戦勝国と敗戦国という力関係に端を発しています。
2030年というSDGsの括りは、多くの石油由来企業や食肉産業の企業が、持続可能なアグリビジネスへの転向期間といえます。
もちろん株主や企業、国家に損のないように・・・です。
それはあたかも閉店セールのようなイメージですが、決して安値で売りさばくのではなく戦〇のようなものを利用して高値になるように計画されています。
最近の〇争などで私達は前代未聞の物価高騰を体験し実感しています。
⇒石油由来製品の高騰
食文化を見れば、その国がわかる・・・
と言われるように日本は世界からどんどん遅れ食文化以外にも様々な分野で貧しくなっています。
このような現実を受け入れつつも目をそらさず
「家族の健康は家族で守る決心が必要な国に生きている」
と自覚することが大切です。
みなさんは、この 食源病 と政治の関係どう思われましたか?
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